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居住中の不動産売却は可能でメリットもあり

現在居住中の住宅を不動産売却することによって手放し、新たな住宅を購入したい場合、居住中の住宅を不動産売却の対象にできるのかが気になるところです。対象物件が自らの所有物なら不動産売却の対象にすることは出来ますし、不動産会社に仲介物件として引き受けてもらうことも可能です。但し、購入を検討する人に対象物件の中を見て頂くことなく不動産売却を成立させることは難しいことですので、居住中であっても内見の依頼を受ければ応じる必要があります。とは言え、合いカギを仲介業者に渡していつでも中に入れるようにしておく必要はありません。事前の連絡を入れてもらい、内見を居住者立ち合いで行えば問題ありません。その際には不動産売却でのセールスポイントになるようなことも購入検討者に伝えることが出来ます。実際に暮らしてきた人の言葉には重みがありますので説得力も増します。また、購入を検討する側からの質問にもその場で答えることが出来ますので、不動産売却を円滑に進めることにもなります。

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